必須ではないが
あるとさらにお得
蓄電池は余剰電力を蓄えられる設備であり、ZEH住宅の必要要件に該当しません。ただし、導入は必須ではないものの、設置により創エネルギーを効率良く使用できるメリットが得られます。
また、災害対策や電気代の節約にも繋がるため、蓄電池を導入する人が増えています。補助金を活用するとお得に導入できるため、太陽光発電設備とセットで検討することをおすすめします。
蓄電池があるとできること
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売電量を増やせる
蓄電池があれば、余剰電力を溜めておけるので売電量が増えます。太陽光発電は、日中しか電力を創ることができません。夜間は電力会社から電気を購入する必要があります。
しかし蓄電池があれば、日中発電した余剰電力を貯めておけるほか、深夜の安い時間帯の電力を購入して充電できるように。発電した電力を売電に回せるようになり、売電量がアップするでしょう。ライフスタイルにあわせた容量の蓄電池を導入するなら、施工業者に相談してみてください。 -
災害時や停電時に使用できる
北海道のブラックアウト以来、防災意識がとても高まっています。蓄電池に貯めておいた電気は、好きなタイミングで使用できるので災害時にも安心です。
製品によっては、停電時に優先したい家電製品を登録可能です。蓄電池の容量やエネルギー消費量次第では、太陽光発電・蓄電池の電力を最大24時間使用できるケースもありますよ。 -
二酸化炭素の排出量をカット
蓄電池を活用して、昼間に貯めた電力を夜間に活用することで、電力の購入量を抑えられます。太陽光発電は、火力発電よりも二酸化炭素の排出量を削減できます。環境に優しい社会づくりに貢献できるでしょう。
車が蓄電池替わりになることも
V2Hは、自宅で電気自動車のバッテリーを活用するためのシステムです。導入後は自宅で車を充電できるほか、車から家庭の電力を賄えるので、災害時の備えになります。車の大容量バッテリーは、エネルギー消費量によっては数日分の電力を賄えるでしょう。蓄電池を設置しない場合は、夜間の安い時間帯にバッテリーを充電し、日中に家庭で電力を消費する方法もあります。
V2Hの導入には、V2H機器・対応自動車が必要なので要注意。太陽光発電設備があれば、より効率的にバッテリーの電力を活用できるようになります。
蓄電池の設置で
受けられる補助金
2022年度の蓄電池設置で申請できる補助金についてをまとめています。受付期間等は各自治体の公式サイトでご確認ください。
補助金額 | 条件 | |
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北海道 (札幌市) |
・1kWあたり 2万2,000円 | ・定格運転時において0.4以上1.5kW以下の発電出力であること。 ・定格運転時における低位発熱量基準(LHV 基準)の総合効率が80%以上(HHV基準で72%相当以上)であること。 ・貯湯容量20リットル以上のタンクを有し燃料電池ユニット部の排熱を蓄えられること。 |
東京都 (北区) |
・1台あたり 5万~6万円 | ・定格運転時において0.4以上1.5kW以下の発電出力であること。 ・定格運転時における低位発熱量基準(LHV 基準)の総合効率が80%以上(HHV基準で72%相当以上)であること。 ・貯湯容量20リットル以上のタンクを有し燃料電池ユニット部の排熱を蓄えられること。 |
愛知県 (春日井市) |
・1台あたり 5万円 | ・補助対象機器は未使用のものに限ります。中古品やリース契約は対象となりません。 |
大阪府 (東大阪市) |
・1kWあたり 1万円 | ・自らが居住している市内の住宅(店舗等と併用可)に対象設備を設置し、または市内の対象設備付き住宅(未入居の新築物件に限る。)を購入し自ら居住している個人であること。 ・エネファーム、HEMS及び蓄電池については、設置・引渡し日が令和4年3月1日以降であること。 ・補助金申請時において、市税を滞納していないこと。 |
福岡県 (福岡市) |
・上限40万円 | ・一般社団法人環境共創イニシアチブ(SII)が実施する「令和3、4年度 戸建て住宅におけるネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)化等支援事業」の補助対象機器であること。 ・SIIに登録されている保証年数が15年以上であり、パッケージ型番の範囲の設備費(蓄電池本体、パワーコンディショナー、リモコン、計測・制御装置、専用表示装置、筐体、他を含めた機器費)が、蓄電池容量1kWhあたり13.5万円以下のシステムであること。 |