ここ数十年で、家庭での消費エネルギー量は激増しました。しかしその一方で、国際的なエネルギー需給は不透明な状態が続いています。こうした背景もあって、国はエネルギー的に自立した住宅、通称ゼロエネルギー住宅（=ZEH）の普及を急いでいます。2020年、2030年といった節目ごとに具体的な普及率の目標も設定されており、それを達成するために官民が一体となってさまざまな施策を行っているのが現在の状況です。
このサイトは、そんな今注目のゼロエネ住宅について、基本的な知識を解説する目的でまとめました。ぜひ参考にしてください。
「ゼロエネ」とは文字通りエネルギーがゼロのことです。
だから、ゼロエネ住宅はエネルギー消費がゼロの住宅ということになるのですが、人間が居住している以上は最低限のエネルギー消費が必要です。
ゼロエネ住宅の基本的な考え方は
「省エネによって消費するエネルギー量を減らすこと」「消費したエネルギーと同等のエネルギーを作り出すこと」
この二本柱によって成り立っています。
政府機関としては経済産業省で「住宅のネット・ゼロ・エネルギー化推進事業」に補助金制度を設けて、これを奨励しています。経済産業省による「ゼロ・エネルギー・ハウス」は次のように定義されています。
経済産業省による
ゼロ・エネルギー・ハウスの定義
「建築物における一次エネルギー消費量を、建築物・設備の省エネ性能の向上、エネルギーの面的利用、オンサイトでの再生可能エネルギーの活用等により削減し、年間での一次エネルギー消費量が正味(ネット)でゼロ又は概ねゼロとなる建築物
ゼロエネ住宅（ZEH）でまず考えたいのは、省エネの要とも言える断熱性能です。Ua値は、そんな断熱性能を示す数値のこと。低いほど高気密・高断熱とされており、東京・神奈川エリアではUa値が0.6以下かどうかという点が、ゼロエネ住宅と一般住宅を分ける基準とされています。最近は0.3未満で対応している建築業者もおり、Ua値をチェックすることで、業者の施工力をある程度把握することができます。
住宅が密集したエリアは防火地域や準防火地域に区分され、一般住宅よりも高い防火性能を求められます。
防火地域は都市の中心地や市街地など、限られたエリアが指定されておりますが、準防火地域は比較的広範囲に指定されています。 準防火地域にゼロエネ住宅を建てる場合、断熱の要となる断熱材にも防火性・耐火性が備わっている必要があります。準防火地域に対応した素材を扱う業者の母数は少ないですが、ここで妥協してしまうとほかの部分で断熱性を担保しなければならず、余計なお金がお掛かります。業者選びでは妥協しないようにしましょう。
ゼロエネ住宅は、断熱・省エネ・創エネをバランスよく備えていなければなりません。例えば、断熱性能は高いので冬は暖かいけど空調がいまいちで夏は暑い、や、創エネの要となる太陽光パネルのスペックが低い、という住宅では片手落ちです。
補助金の基準を満たすためにも、すべての素材や設備がハイスペックであることが望ましいとされています。業者を選ぶ際は、取り扱われている素材・設備などにも目を向けることをおすすめします。有名メーカーだからと安易に選ばず、専門的な知識を持つ担当者にしっかりと話を聞くことも重要です。
注意すべき3つのポイントを踏まえて、ZEH建築に積極的に取り組んでいる2社、
サカエ建設・一条工務店を比較してみました。家計にも環境にも優しく、理想通りの家をつくってくれるおすすめハウスメーカー。どんな違いがあるのかぜひチェックしてみてください。
ZEHにおいて必ず考えなければいけない断熱性能。高気密高断熱の家は、外気温の影響を受けにくいため、夏は涼しく冬は暖かいのが特徴です。冷暖房の効率も良く、光熱費が抑えられるというメリットがあります。断熱性が低い家の場合、部屋のエアコンを効かせるために、細かく部屋を区切り個別にエアコンをつける必要がありますが、ZEHであれば1台のエアコンでも家中どこにいても快適に過ごすことができます。さらに家中の気温差が生じにくく、ヒートショックの心配も軽減できるため、お年寄りがいるご家庭でも安心です。
ここ数年で省エネという言葉を耳にすることがどんどん増えてきました。ZEHにおいても省エネは大きな役割を果たします。ZEHは気密性・断熱性が高く、室内を快適に保つことができるため、エアコンの使用頻度が減り自然と省エネに。
また、HEMSを導入することで、どれくらい電力を使っているのかを目で見て確認できます。ゲーム感覚で節電を楽しむことができるため、大人はもちろん、小さな子供も一緒になって、省エネに取り組むケースもあるのだとか。省エネに力を入れることで余剰電力が増え、より多くの電力を売電することもできます。
消費するエネルギーをゼロにするためには、エネルギーを創りだす設備が必要となります。現在主流となっているのは太陽光発電。ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業では、太陽光発電システムを導入することを補助金支給の条件としています。さらに太陽光発電を使って発電したエネルギーを蓄電池で貯めておくことで、夜間の電力を節電したり、万が一の災害対策にもなります。
消費エネルギーを可能な限り減らすことももちろん大切ですが、自宅のエネルギー消費に必要な量のエネルギーを創りだすことも、ZEHにおいて大切な条件となります。
HEMSとは、「Home Energy Management System」の頭文字をとって名付けられた、家庭で使用するエネルギーを管理するシステムのこと。電気設備や色々な家電と接続することで、電気やガスなどの使用量の見える化が可能となっています。使うエネルギーを削減するためには、何にどれだけエネルギーを使われているのかを知らなければいけません。
またエアコンや照明を自動制御してくれるため、何も意識することなく、自動的に節電することが可能です。まだ知名度が低いHEMSですが、今どんどん導入する人が増えてきています。ZEHにおいて重要な役割を果たすものです。
ゼロエネ住宅とは、通常の住宅で想定される消費エネルギー量の20%以上を高断熱などによる省エネで削減し、80%以上を自家発電による創エネでまかなうという、消費エネルギーを実質ゼロ以下に抑えられる住宅のことです。ゼロエネ住宅のほかに、ゼッチ（ZEH = Zero Energy House）などとも呼ばれます。
ここ数十年で家庭での消費エネルギーが激増したことや、国際的なエネルギー需給が不安定であることなどを背景に、国と民間企業が連携して普及を急いでおり、将来的には過半数の住宅がゼロエネ住宅になることが見込まれています。
ここでは、ゼロエネ住宅の定義や、ゼロエネ住宅を建てることでもらえる可能性がある補助金などについて解説していきます。
ゼロエネ住宅は高気密・高断熱で冷暖房の使用頻度が減ったり、エコキュートを利用することでガス代の節約になったりと、光熱費が下がる理由がたくさんあります。それに加えて太陽光で発電した電力でその分をまかない、余った電力を電力会社に売電することで、プラスの利益を得ているという方もたくさんいます。
しかしゼロエネ住宅には、創エネのための設備を導入する必要があります。その費用が建設費用にプラスされるため「本当に元が取れるんだろうか」と不安に思う方も多いでしょう。実際に普通の住宅とゼロエネ住宅では、どれくらい光熱費に差が出るのでしょうか。国土交通省が参考資料を公表しているので、かんたんに比較してみましょう。
| コスト比較 | 家電等 | 給湯 | 冷暖房 | 合計 |
|---|---|---|---|---|
| 一般的な新築住宅 | 87,000円 | 96,000円 | 88,000円 | 271,000円 |
| 次世代省エネ住宅 | 87,000円 | 96,000円 | 56,000円 | 239,000円 |
| 省エネ25%UP（エコキュート） | 79,000円 | 17,000円 | 40,000円 | 136,000円 |
| ゼロエネ住宅 | - | - | - | -9,000円 |
| 一般的な新築住宅 | 家電等 | 87,000円 |
|---|---|---|
| 給湯 | 96,000円 | |
| 冷暖房 | 88,000円 | |
| 合計 | 271,000円 |
| 次世代省エネ住宅 | 家電等 | 87,000円 |
|---|---|---|
| 給湯 | 96,000円 | |
| 冷暖房 | 56,000円 | |
| 合計 | 239,000円 |
| 省エネ25%UP （エコキュート） |
家電等 | 79,000円 |
|---|---|---|
| 給湯 | 17,000円 | |
| 冷暖房 | 40,000円 | |
| 合計 | 136,000円 |
| ゼロエネ住宅 | 家電等 | 0円 |
|---|---|---|
| 給湯 | 0円 | |
| 冷暖房 | 0円 | |
| 合計 | -9,000円 |
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室温15℃。快適な起床
省エネエアコンで朝の安らぎを
売電で収入を得ることも可
地震が起きても不安を乗り切れる
これからの資産価値を考えて、やっぱりZEH！
東京・神奈川でZEH建設を手掛けるハウスメーカーや工務店を集めました。それぞれが手掛けるZEHの特徴や口コミ評判をまとめてみました。
今後、日本はもとより世界中で取り組んでいくべき課題のひとつである省エネルギー問題。各国とも独自の省エネ対策を打ち出し、日本でもZEHをはじめとするさまざまな方針を打ち出していますが、その取り組みはまだ過渡期にあると言えます。
日本では2014年4月に閣議決定された「エネルギー基本計画」において、標準的な新築住宅については2020 年までに。さらに2030 年までには新築住宅の平均でZEHの実現を目指すという目標を掲げています。（出典： http://www.enecho.meti.go.jp/category/others/basic_plan/pdf/140411.pdf）
これにともない、経済産業省資源エネルギー庁では、平成24年度からZEH導入の費用を支援する「住宅・ビルの革新的省エネルギー技術導入促進事業（ZEH支援事業）」を実施するなどZEHの普及促進に努めていますが、その取り組みが功を奏しているとは言いがたいのが現状です。
ZEHの普及が進まない理由は大きく分けて2つあり、1つはZEHの定義が明確にされていないこと。そしてもう1つはZEHの認知度が全体的に低いことが挙げられます。
ZEHは国を挙げて支援している事業であるため、ハウスメーカー各社も独自の支援を取り入れています。しかし当初は具体的に「何をどうしたらZEHとして認定されるのか」などはっきりした基準がなかったため、メーカーによって目指す方向性がバラバラで一貫性を欠いていました。
そのせいか消費者の間ではZEHという言葉すら知らないという人も多く、それがZEHの普及を妨げている二大要因と言えるでしょう。
経済産業省資源エネルギー庁では消費者のZEH認知度向上に向けて、2017年12月にZEHの定義をとりまとめました。ZEHと認定されるための住宅の条件（強化外皮の基準や再生可能エネルギーの導入など）が提示されたことにより、各ハウスメーカーも消費者に対してZEHのアピールや広告を打ち出しやすくなり、実際、各メーカーの公式サイトやカタログ、住宅展示場などではZEHに関する説明や自社商品がZEHの条件を満たしているかどうかなどの情報を明記しているところが増えてきています。
必然的に消費者の方も展示場やネットなどでZEHの情報を見聞きする機会が増え、認知度の向上および正しい知識の普及が進んできています。
以前はZEHとして認定される基準が明確になっていなかったため、ハウスメーカーとしてもどこを目指すべきか判断できない状態にありました。
ZEHが定義された今、何をどうすればZEHの基準をクリアできるのかがはっきりしたため、ハウスメーカー業界全体が同じ方向を目指し、研究や技術開発に取り組んでいます。
その結果、ZEHのための新技術も進み、ZEH市場が活発になっていくことが予測されます。ZEHの基盤は高断熱外皮や太陽光発電などを代表とする省エネ設備の導入にあることから、今後の住宅は光熱費の削減や快適性・健康性の向上、防災・減災性能の進化などを期待できるようになるでしょう。
大手ハウスメーカーは独自の研究開発や研修制度の導入によってある程度自力で技術者の育成を行うことができますが、中小工務店など小規模な企業では知識・技術力を養うことが難しく、対応が遅れてしまう可能性があります。
そこで国はZEH普及対策の一環として、中小工務店等のノウハウを確立するための取り組み支援を実施する方針を固めました。
ZEHを建築するための確かな知識と経験を有する技術者が育つことにより、将来的にはどのハウスメーカーを選んでも一定の品質を保ったZEHを建設することが可能となります。
ZEHは省エネ設備や高断熱外皮などを導入する関係上、一般的な住宅に比べると作る・買うためのコストが割高になっています。そのため、現在のZEHはオプションとして扱われることが多く、普及の妨げになっています。
ただ、ZEHが正式に定義されたことにともない、現在はハウスメーカー全体がZEHをアピールし、需要も高まりつつあります。
需要が安定すれば業界としても大量生産化によるコストの削減が可能となり、消費者にとって手の届きやすい価格帯で供給できるようになります。そうすればZEHは割高なオプションではなく、新築住宅に標準でついてくる当たり前のものになっていくでしょう。
国ではZEHの普及を促進するため、平成24年よりZEHを新築する人、または既存の住宅をZEHに改修する人に対し、一定額を補助するという支援を開始しました。
支援が開始された初年度は交付決定件数はわずか443件にとどまっていましたが、平成25年度には1,056件の大台を突破し、平成26年度補正では6,147件と数が大幅に増加しています。
これはZEHの認知度が高まってきていることの証拠で、一定の効果が見込まれることから、国では今後もZEH支援事業を継続し、普及をバックアップしていく方針を固めています。
実際、平成26年度では補助対象となるのは断熱材や空調、給湯、換気、証明設備といった各種設備や機械装置、建築材料等に限定されていたのですが、平成28年度からは高性能建材や高性能設備機器、蓄電池の組み合わせによる導入なども補助対象に加えられるなど、支援の拡充が行われました。
今後ZEHの認知度が高まるにつれ、支援内容も充実していくことが期待されています。
【参考文献】
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