ZEH(ゼロエネ住宅)の定義

ゼロエネ住宅とは?
ZEH(ゼロエネ住宅)の
定義

経済産業省が定義するZEH(ゼロエネ住宅)に認可されるためには、5つの条件を満たす必要があります。
その第1番目に掲げられている要件が「エネルギーの使用の合理化に関する法律に基づく、住宅事業建築主の判断の基準における計算に準拠した評価方法により、評価対象の住宅の年間の一次エネルギー消費量が正味(ネット)でゼロであること。」という、1回読んだだけでは理解が難しいような一文です。文章を区切って、一つずつ意味を考えてみましょう。

ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の基準

「エネルギーの使用の合理化に関する法律」とは一般に言われる「省エネ法」のことで、法律として定められた建築物に対する省エネ性能向上の指針を示しています。特に罰則などは規定されていない法律で、指針に沿わない建築に関しては指示や勧告が行えることになっています。

「住宅事業建築主の判断の基準における計算に準拠した評価方法」とは、その「省エネ法」によって定められたエネルギー消費量の計算方法で、冷房や暖房の方式、換気システムなど指針とすべき基準値をもとに詳細な計算が行えるようWEBプログラムなども用意されています。

「年間の一次エネルギー消費量が正味(ネット)でゼロであること」で使われている「一次エネルギー消費量」とは、電気やガスなど(自然エネルギーを使いやすいように人為的に変換した)二次エネルギー消費量を一次エネルギー消費量に換算した値のことです。「ネットでゼロ」は書かれている通り「正味ゼロ」「差し引きゼロ」という解釈で問題ありません。

この要件文には含まれていませんがエネルギー消費量をネットでゼロにするためには、もちろん太陽光発電や燃料電池による「創エネルギー」も加味して考える必要があります。

こうした創エネルギーと、住宅性能(断熱性や気密性)等によって削減された省エネルギーの割合も定められており、経済産業省が発表している「ZEHロードマップ検討委員会とりまとめ(平成27年12月)」によると、少なくとも一次エネルギーの20%以上は省エネで削減しなければならないとされています。

つまり難解に見える文章ですが平たく言い直すと、ZEH(ゼロエネ住宅)とは、以下の条件を満たした住宅ということになります。

「省エネ法に基づいた建築・設備によって減少したエネルギー消費量と創エネによって作り出されたエネルギーの合計が、その建物で消費される標準のエネルギー消費量と等しいか多い(ただし創エネを除いた分で、20%以上のエネルギー消費量を削減しなければならない)。」

ZEH(ゼロエネ住宅)の必須条件

ゼロエネ住宅の基本的な定義は上記のように「消費エネルギーと作りだすエネルギーの差し引きがゼロ」ですが、経済産業省によってネット・ゼロ・エネルギー・ハウスと認可されるためには、以下の要件も満たしている必要があります。

  • 一定の断熱性能

    断熱性能が「省エネ法」(「エネルギーの使用の合理化に関する法律」)で定める基準値以下であることが必要です。断熱性能は日本全国の都道府県を6つの地域に区分けし、Ua値(外皮平均熱貫流率)とηa値(冷房期の平均日射熱取得率)がそれぞれ定められています。

    大まかな分類は都道府県別で設けられており、実際は市町村別の区分もあります。省エネ法は改定もありますので、詳しくは経済産業省のホームページをチェックするとよいでしょう。

  • 自然エネルギー

    「ZEH(ゼロエネ住宅)」特有の要件で、自然エネルギー等を取り入れた、先進性が認められる設計手法・制御機構が不可欠とされています。

    具体的には自然エネルギー等を取り入れた設計手法として「開口部通風利用システム」「床下冷熱利用システム」「自動制御式可動ルーバー」、制御機構として「日射連動シャッター」「照度センサー付き照明」「重さ感知センサーによる照明システム」「屋内と屋外の温度差による換気制御システム」が参考例としてあげられています。

  • 計測装置

    「エネルギー使用量」と「創エネルギー量」を計測してデータを蓄積、表示できる計測装置の導入が必要です。計測は30分間隔で行い、1日単位のデータを13ヶ月以上蓄積可能なものが条件です。

    もちろん、計測装置が安定稼働し、定期的にエネルギー使用状況を報告できる状態にしておくことが前提となります。

  • 太陽光発電システム

    ZEH(ゼロエネ住宅)には「創エネ」が不可欠なため、太陽光発電システムも必須条件に挙げられています。

    太陽光発電システムは他の創エネをシステム、例えば風力発電や蓄電池と比較すると、現状では最も効率的、かつ家庭用として導入しやすいため定められているものです。

  • SII登録の施工業者

    設備面の条件をクリアするだけでは、ZEH(ゼロエネ住宅)とは認定されません。設計・建築、または販売を行う業者が、SIIに登録されている「ZEHビルダー」である必要があります。

    SII(Sutainable open Innovation Initiative)は、ZEHの補助金を国から受け取り、書類審査によって申請者に給付する役割を負っている社団法人です。

  • リフォームした場合、導入必要項目を網羅すること

    ZEH(ゼロエネ住宅)でない住宅をZEH(ゼロエネ住宅)にリフォームする場合は、上記の条件を網羅していなければなりません。

ZEHを建てるなら3つのポイント