ゼロエネ住宅を建てよう

これから家を建てるなら、お得なゼロエネ住宅

ゼロからわかるゼロエネ住宅

2012年は「ゼロエネ住宅」元年でした。
国がゼロ・エネルギー住宅推進事業に23億1000万円の予算を投じ、また、総額15億円が対象となる持ち家所有者への補助金に当てられることになったからです。2013年度はさらに特別重点要求の枠を使い、2012年度の2倍以上の50億円の予算を使う見込みです。

政府は一般的な新築住宅をゼロ・エネルギー住宅にする目標を揚げているため、今後、ゼロエネ住宅は日本のスタンダードな家になっていくでしょう。これから家を建てる人は、このゼロエネ住宅について知っておいて損はありません。

高額補助金の対象になる家ってどんな家?
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ゼロエネ住宅の定義

「ゼロエネ」とは文字通りエネルギーがゼロのことです。
だから、ゼロエネ住宅はエネルギー消費がゼロの住宅ということになるのですが、人間が居住している以上は最低限のエネルギー消費が必要です。

ゼロエネ住宅の基本的な考え方は
「省エネによって消費するエネルギー量を減らすこと」
「消費したエネルギーと同等のエネルギーを作り出すこと」

この二本柱によって成り立っています。

政府機関としては経済産業省で「住宅のネット・ゼロ・エネルギー化推進事業」に補助金制度を設けて、これを奨励しています。経済産業省による「ゼロ・エネルギー・ハウス」は次のように定義されています。

経済産業省によるゼロ・エネルギー・ハウスの定義

「建築物における一次エネルギー消費量を、建築物・設備の省エネ性能の向上、エネルギーの面的利用、オンサイトでの再生可能エネルギーの活用等により削減し、年間での一次エネルギー消費量が正味(ネット)でゼロ又は概ねゼロとなる建築物

経済産業省の定義の解説

【一次エネルギー】

化石燃料や核燃料、太陽熱、太陽光、水力、地熱、風力など、自然界に存在するままのエネルギー源のことです。これに対してガスや電気など、一次エネルギーを利用しやすい形にしたものを二次エネルギーと呼びます。ゼロエネ住宅の消費エネルギーを計算する場合、二次エネルギーは一次エネルギーに換算して計算が行われます。

【省エネ性能の向上】

換気や断熱、採光の工夫によって、住宅が消費する電力などのエネルギーを最小限に抑えた建築をするということ。空気の温度差を利用して自然換気を行う家や、夏場の日照による室温上昇を防ぐ建築などがあげられます。

【エネルギーの面的利用】

それぞれの住宅が個別に省エネルギー対策をすると無駄が多く効率が悪くなるため、地域単位をひとまとまりとして(面的に)エネルギーの利用効率を高めること。燃料電池の共有や排熱の二次利用など。

【オンサイトでの再生可能エネルギーの活用】

「オンサイト」とは「その場」の意味です。つまり、住宅が必要とする電力などのエネルギーを、住宅に設置した太陽光発電システムなどによって賄うという意味と考えて良いでしょう。

以上から経済産業省によるゼロエネ住宅の定義を要約すると、「省エネの工夫で消費エネルギーを減らし、使うエネルギーは自ら作り出す住宅」ということになるでしょう。

 

ゼロエネ住宅の補助金制度

まずはじめに、ゼロエネ住宅に対する政府の助成金は経済産業省と国土交通省からの2つがあるため、混同しないように注意が必要だと言っておきましょう。

1つめは、国土交通省による「住宅のゼロ・エネルギー化推進事業」。こちらは対象となるのが中小工務店です。私たち(施主)が補助金対象となるのは、2つめの経済産業省による「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」です。

「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」とは

「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」は、2030年に住宅のネット・ゼロ・エネルギー化(以降「ゼロエネ化」)を目指すため、ゼロエネ化を導入する住宅の建築主・所有者を対象に補助金を支給する制度です。

補助の対象になるのは、ゼロエネ住宅の設備費・工事費の50%以内、350万円が上限とされています。補助金を受けるためには定められた要件を満たすことが必要です。

 

≪補助金の必須要件と補助対象設備≫

設備の種類 必須設備 補助対象
断熱 断熱仕様
省エネ設備 空調設備 高効率個別エアコン  
ヒートポンプ式セントラル空調  
温水式床暖房  
温水式パネルラジエーター  
換気設備  
給湯設備 CO2冷媒ヒートポンプ給湯器  
潜熱回収ガス・石油給湯器  
ガスエンジン給湯器  
照明設備 LED  
蛍光灯  
太陽熱利用システム  
エネルギー計測装置  
省エネシステム 自然エネルギー等を利用した設計手法・制御機構
(床下冷熱利用や日射連動シャッターなど先進性が認められるもの)
地中熱利用システムなど  
蓄電池システム  
創エネシステム 太陽光発電システム  
燃料電池 報告対象  

(△は認定のみ行われたもの)

必須の設備として定められているエネルギー計測装置と太陽光発電システムが、補助金の対象から外されていることを意外に感じるかも知れません。これはそれぞれについて別の補助金制度があるためで、複数の補助金制度を併用することで効率的に少ない負担でゼロエネ化が行える仕組みになっています。

ゼロエネ住宅のメリット

ゼロエネ住宅の建設には省エネや創エネ(太陽光発電などによってエネルギーを創ること)のための設備が必要です。当然その分の費用が建設費用にプラスされるため「本当に元が取れるんだろうか」と不安に思う方も多いでしょう。

実際に普通の住宅とゼロエネ住宅では、どれくらい光熱費に差が出るのでしょうか。国土交通省が参考資料を公表しているので、簡単に比較してみましょう。

年間ランニングコスト比較表

(139平方mの一般家庭で試算)

【コスト比較】 家電等 給湯 冷暖房 合計
一般的な新築住宅 87,000円 96,000円 88,000円 271,000円
次世代省エネ住宅 87,000円 96,000円 56,000円 239,000円
省エネ25%UP(エコキュート) 79,000円 17,000円 40,000円 136,000円
ゼロエネ住宅 - - - -9,000円

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